SDGs 目標7 取り組み事例｜CO2削減に向けた再生可能エネルギーのメリット・デメリットを解説！

はじめに、SDGs目標7の概要と企業の役割について解説します。

SDGs目標7(エネルギーをみんなに そしてクリーンに)は、すべての人々が安価で信頼できるエネルギーを使えるようにすることを目的としています。
エネルギーは現代社会のあらゆる活動に不可欠ですが、世界にはいまだに電気を利用できない人々や、環境に悪影響を及ぼすエネルギー源に依存している人々がいます。目標7では、2030年までに持続可能で現代的なエネルギーサービスへのアクセスの確保や、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増することなどを掲げており、再生可能エネルギーへの移行を進めることを目指しています。

SDGs目標7を達成するためには政府や企業、市民の努力が不可欠であり、特に多くのエネルギーを消費する企業が果たすべき役割は重要です。
例えば、自社の工場やオフィスで再生可能エネルギーの導入を進めたり、設備や機器を省エネ性能の高いものに更新したりする方法が挙げられます。
また、クリーンエネルギーに関する技術開発や投資を積極的に行うことも欠かせません。

SDGs目標7を達成するうえで重要になるのが再生可能エネルギーであり、気候変動対策を掲げる目標13とも密接に関わります。

再生可能エネルギーとは、自然界に常に存在し、絶えず供給され続けるエネルギー源のことです。
化石燃料のように使用しても枯渇することがなく、エネルギーを生み出す過程でCO2のような温室効果ガスを排出しないため、持続可能でクリーンなエネルギー源として注目されています。

再生可能エネルギーにはさまざまな種類があり、代表的なものとしては以下があります。

太陽光
太陽光エネルギーをソーラーパネルで電力に変換する発電方式です。
設置場所の自由度が高く、家庭や企業でも導入しやすい特徴があります。

風力
風の力でタービンを回して発電する方式です。
陸上だけでなく海上での発電も可能です。

水力
ダムや川の流れを利用して水車を回し発電する方式です。
発電量が大きく、安定的な電力供給が可能です。

地熱
地中の熱を利用して蒸気を発生させ、タービンを回して発電する方式です。
天候に左右されず、安定した電力供給が可能です。

バイオマス
生物由来の有機物を燃焼・ガス化して発電する方式です。
発電時にCO2は排出しますが、植物の成長過程でCO2を吸収するためカーボンニュートラルとみなされます。廃棄物の有効活用も可能です。

波力
海洋の波や潮流の動きを利用する発電方式です。
コストや技術面で課題はありますが、潜在的なエネルギー量は非常に大きいです。

再生可能エネルギーは将来的に枯渇する心配がないため、すべての人々が安定的かつ持続的にエネルギーにアクセスできることを目指すSDGs目標7を実現するうえで重要な役割を果たします。
実際に、太陽光・風力・地熱・バイオマス発電などの技術開発が進み、より多くの国や企業が導入しやすくなっています。

また、気候変動対策へのコミットを掲げるSDGs目標13を達成するためにも、発電時にCO2を排出しない再生可能エネルギーの普及は不可欠です。再生可能エネルギーの発電割合を高め、CO2の排出量を削減することで、地球温暖化に伴う異常気象の被害を抑えることが期待できます。

再生可能エネルギーの普及はSDGs目標7の達成のために不可欠であり、多くのメリットがありますが、一方でデメリットもあります。
以下では、SDGs 目標7達成に向けた再生可能エネルギーのメリットとデメリットを解説します。

CO2を削減できる
再生可能エネルギーは化石燃料と異なり、利用時に二酸化炭素（CO2）をほとんど排出しません。これにより、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出を大幅に抑制し、気候変動対策に貢献します。

枯渇することなく永続的に利用できる
再生可能エネルギーは、太陽光、風力、水力、地熱などの自然界に存在する永続的なエネルギー源を利用します。これらのエネルギー源は繰り返し使用でき、枯渇の心配がありません。

エネルギー自給率の向上
日本は化石燃料に乏しく大部分を輸入していますが、再生可能エネルギーの活用により国内のエネルギー自給率を向上させることができます。これにより、国際情勢の変動によるエネルギー価格の高騰や供給途絶などのリスクが軽減され、エネルギー安全保障の強化につながります。

初期導入コストが高い
太陽光パネル、風力タービンなど、再生可能エネルギー設備の設置には多額の初期投資が必要です。長期的な視点に立って、初期投資の費用と自家消費によるコスト削減の効果を比較する必要があります。

天候や時間帯による発電量の変動
太陽光発電や風力発電は、天候や時間帯に大きく依存します。例えば太陽光発電は、晴天の日には効率よく発電できますが、曇天や雨天では発電量が大幅に減少します。そのため、エネルギー供給の安定性が課題です。

近年、日本では再生可能エネルギーを積極的に導入する動きが広がっていますが、全発電量に占める再生可能エネルギーの割合はまだまだ低いのが現状です。
資源エネルギー庁の資料※1によると、2023年における日本国内の発電量のうち、再生可能エネルギーが占める割合は22.9％でした。2010年の9.5％に比べると増加していますが、カナダの68％、ドイツの55％、イギリスの49％など※2と比べると、再生可能エネルギーの導入は遅れていると言えます。

※1　参考：資源エネルギー庁「令和5年度(2023年度)エネルギー需給実績（速報）」
※2　参考：公益財団法人 自然エネルギー財団「統計・マップ｜世界の電力」

三菱電機グループでは環境エネルギーソリューションとして、再生可能エネルギーを拡大するとともにエネルギー効率の改善に取り組んでいます。
例えば、創エネシステムの普及により再生可能エネルギーを拡大し、クリーンな環境づくりに貢献しており、2023年度にはCO2を年間2,995kg削減しました。
また、太陽光発電・定置型蓄電エネルギーマネジメントシステム「SMART-LiCO」の導入により運用管理の効率化を図り、CO2削減を推進しています。

三菱電機グループのSDGsの取り組みについて詳しく見る

三菱電機システムサービスでは、創エネ・蓄エネ対策ソリューションとして自家消費型太陽光発電システムやエネルギーマネジメントシステムを提供しています。

電力会社から購入する電気を減らし、電気料金の削減を実現する太陽光発電システムです。
大容量で高品質な設備機器を有しており、エネルギー密度が高く、耐環境性に優れたリチウムイオン電池にて必要な電気エネルギーを蓄えることができます。
また、自家消費型太陽光発電システム・蓄電池システムをまとめて管理する「SMART-LiCO」と併用することにより、エネルギーを無駄なく運用、管理することができます。

自家消費型太陽光発電システム

太陽光発電・定置型蓄電エネルギーマネジメントシステム「SMART‐LiCO」は、発電エネルギーをムダなく有効活用できるエネルギーマネジメントシステムです。使用電力のリアルタイムな監視と出力抑制機能により最適な発電が可能であり、蓄電池を加えた蓄エネシステムを利用することにより、再生可能エネルギーの有効活用や非常時のBCP対策が可能です。

太陽光発電・定置型蓄電エネルギーマネジメントシステム「SMART‐LiCO」